【企業の方へ】～働き手のベストなパフォーマンスに基づく健康経営を目指して
我が国の定期健康診断における有所見率はおよそ6割で年々増加傾向にあることは先に述べた通りですが、この要因として生活習慣病の増加に加えて、労働者の高齢化が進んでいることも挙げられております。このような状況の中、国は働く高齢者の健康に配慮した「エイジフレンドリーガイドライン」や特定健診より若い世代から全ての働き手を対象とした健康保持増進のための「トータルヘルスプロモーションプラン」の策定をしています。さらに加えればストレスチェックを義務とした「メンタルヘルス指針」など、いずれもその意味するところは何より大事なのが一次予防すなわち疾病発症予防である、ということです。私共は働き手が心身ともに健康で、パフォーマンスを最大限に発揮できることこそが自身の幸せと企業の経営効率向上をもたらす基盤になると考えております。今後当センターでは産業衛生の分野にも視野を広げ、注力してまいります。御社の健康経営にどうぞ当センターをお役立てください。
産業医派遣については、こちらをご覧ください。
産業医派遣について
当センターは、1997年の開設以来25年間にわたり、地域住民のみならず、近隣の多くの企業で働く方々の健康を積極的に支えることを責務としてまいりました。個人にとって健康診断で疾病の発症予防や早期診断をするのと同様に、企業にとっては仕事が原因となる社員の体調不良を予防するのが大切です。労働者が心身ともにイキイキと働くこと、その結果として生産性の向上を図ることが「産業保健」であり、「健康経営」の基盤となります。その推進にあたって重要な役割を担うのが産業医です。
当センターでは経験豊富な嘱託産業医の派遣業務も承っております。産業医は労働者数が50人以上の事業場での選任が義務づけられておりますが、50人に満たなくても必要となるケースも少なくありません。以下のような業務、その他ご要望に対応いたしますので是非お役立てください。
１. 面接指導や働き手への各種支援
長時間労働は慢性疲労や睡眠不足を招いて心血管疾患のリスクとなり、職場でのストレスはメンタル不調のリスク要因になります。これら長期休業につながりかねない重篤な疾患の発症を未然に防ぐことが産業医面談の役割です。また休職者の復職や病気治療と仕事の両立など、必要な時に適切な支援を致します。
２. 健康診断とその結果に基づく措置
健診結果の判定にきちんと向き合えていますか？同じ「要精査」であってもその項目により重み付けは異なります。特に強く受診をお勧めする場合の判断や、健康相談・保険指導等ケースに応じた適切なアドバイスを行います。
３. 安全衛生委員会参加、職場巡視など
労働安全衛生法により規定された産業医業務です。
４. その他保健師も交えた健康保持増進に関することなど
※1、2に関してはリモートでも承ります。また短期・単発のケースでもご相談ください。
当センター常勤の経験豊富な日本医師会認定産業医が担当します。
詳細につきましては下記までお問い合わせください。
東京新宿メディカルセンター
健康管理センター 03-3269-8118(14～16時)