診療・各部門
ご挨拶
昭和27年（1952年）、前身の東京厚生年金病院の開設後、当院リハビリテーション室は昭和40年（1965年）より半世紀以上にわたり地域の皆様を中心にリハビリテーション診療を提供させていただいてまいりました。2014年4月には独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO；ジェイコー）東京新宿メディカルセンターとなり、JCHOのミッションに地域包括ケアシステムとリハビリテーション医療の推進が明記されるようになりました。
当院リハビリテーション室は、700㎡超のリハビリテーションスペースとJCHO 全国57病院の中でも有数のスタッフ数を誇り、日常診療、人材育成（学生実習、新人教育など）、研究活動を3本柱としてとらえています。特に人材育成においては、ラダー制度の導入と独自の新人教育プログラムによるジェネラリストの育成、特定分野に特化したエキスパートの育成を併用しつつ、成果を還元できるよう日々の業務に取り組んでいます。今後も良質な医療環境を確保しながら、チーム医療を推進し、満足度の高い安全でより最適なリハビリテーション診療を遂行してまいります。
2024年12月 理学療法士長 上内哲男
理学療法
当院は1952年に開設し、長い間、地域の機能病院の中核として機能しており、急性期病棟、回復期病棟、地域包括ケア病棟、外来を有し、あらゆるライフステージに対しシームレスなリハビリテーションを提供できる体制をとっています。 急性期病棟では整形・脊椎チーム、内科・外科チーム、脳外科チームの３チーム、回復期病棟チーム、地域包括ケア病棟チーム、外来チームとチーム制を敷き、患者様の症状や病期に合わせた診療を行っています。理学療法の対象は多岐に渡り、整形外科疾患、脳血管疾患、呼吸循環器疾患と幅広く対応しています。患者さんの状態はもちろん、個々のニーズや、退院後の生活環境に合わせ、チーム医療体制の中で、医師や看護師、リハビリスタッフ、ソーシャルワーカー、管理栄養士、薬剤師などそれぞれの専門家と協力しながら支援計画を立案しています。
理学療法は、特に「起き上がる」「歩き出す」と何かを始めるきっかけづくりや動作のスタートを支援する仕事です。術後翌日から介入を始め、早期に機能回復や動作能力の再獲得に繋げられるよう取り組んでいます。治療内容としては運動療法、徒手療法、物理療法、動作訓練等を実施しています。リハビリを経て獲得した能力が実生活での環境で活かせるか家屋評価を実施することもあります。
当院の強みとしているところは「脊髄疾患に対するリハビリテーション」です。生活の中で良肢位保持のため動作指導を行いますが、特に小児側弯症の方について座位姿勢を良好に保つ目的から、実生活で使用されている車いすの調整を実施することもあります。そのほか、スポーツ整形外科外来患者へのスポーツ復帰に向けての支援、地域自治体に対し健康増進を目的とした訪問指導も実施しています。
現職の理学療法士は33名、年齢や経験年数も幅広いスタッフが在籍しています。スタッフそれぞれが幅広い知見を得られるよう、定期的に各チーム、ローテーションしていき、高い専門性が得られるような人材育成を目指しています。各チームで、週1回のチーム内カンファレンス、月1回の症例検討・研究報告の開催、外部講師を招いての勉強会などを開催しています。またプリセプター制度を設けており、新入職員への教育や指導等、業務が円滑に進められるようなサポート制度が整っています。
主な疾患
整形・脊椎疾患：
変形性股関節症・変形性膝関節症・大腿骨頚部骨折・腰椎圧迫骨折・側弯症、腰部脊柱管狭窄症、頚椎症性脊髄症、外反母趾などによる足趾形成術など
内科・外科、循環器疾患：
肺炎やCOPD、胸部・上腹部・消化器の外科的手術前・術後胸部、心不全、心筋梗塞など
中枢神経疾患：
脳梗塞・脳出血、くも膜下出血、脳腫瘍、慢性硬膜下血種、頭部外傷、脊髄損傷など
作業療法
当院の作業療法は、病気や事故で心身に障害を生じた方や、日々の生活動作が行いづらい方に対して、様々な作業活動を用いて治療、指導、援助を行います。発症初期の急性期から在宅復帰や社会復帰をめざす回復期、当院を退院された対象者の通院での外来リハビリまで関わっています。
主に上肢を中心とした運動療法、手工芸などのアクティビティを用いた練習、食事や着替え・調理などの生活動作・家事動作練習、注意や記憶力などの高次脳機能評価・課題を行います。自宅退院を控えた対象者に対しては、自宅の生活環境に応じた日常生活動作の練習や家事練習を行い動作能力の改善を図ります。必要な場合にはご自宅に出向き家屋調査を行い、他職種と連携して必要なサービス導入や福祉用具選定のお手伝いをします。
また、当院では整形外科・形成外科医師と連携し、運動器疾患の対象者の方への術後リハビリテーションも行っております。
現職の作業療法士は11名、幅広い年齢や経験年数のスタッフが在籍しています。
チーム制をとり、急性期・回復期・整形外科・外来の各チームを数年でローテーションしながら当院で学べる多様な病期における作業療法を学ぶことのできる体制をとっています。 勉強会は毎月症例検討会を行い自己研鑚に努めています。
新入職員にはプリセプター制度を設けており、業務全般のフォローと臨床の指導を行っています。
主な対象疾患
脳血管疾患：脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、脳腫瘍、慢性硬膜下血腫、頭部外傷など運動器疾患：上肢骨折、肩関節周囲炎、腱板断裂術後、人工肩関節置換術後、大腿骨頸部骨折、頚椎症性脊髄症、脊髄炎、脊髄損傷、手指骨折、手指腱損傷、絞扼性神経障害など
言語聴覚療法
【言語聴覚士とは】
言語聴覚士（ST：Speech-Language-Hearing Therapist）は、ことばによるコミュニケーションに困難のある方、食べることが難しくなった方に対して、専門的なリハビリテーションを行う国家資格を持った専門職です。
〇当院の特徴
- 経験豊富な言語聴覚士3名が在籍しています
- 急性期から回復期まで継続的なリハビリテーションを提供しています
- 多職種連携による総合的なアプローチを行います
〇対象となる主な症状・疾患
失語症、構音障害、摂食・嚥下障害、高次脳機能障害（記憶力低下、注意力機能低下など）の方です。
主な原因疾患は、脳血管障害、神経疾患などです。
〇具体的な取り組み
1. 評価
患者様の状態を正確に把握するため、個別に評価を行います。
2. 訓練プログラムの立案
評価結果に基づき、個々の患者様に最適な訓練プログラムを作成します。
3. リハビリテーションの実施
-《失語症に対して》
「聞く」「話す」「読む」「書く」の側面に対してアプローチを行います。
- 《構音障害に対して》
発声発語器官の運動や発音訓練を行います。
- 《摂食・嚥下障害に対して》
基礎訓練や摂食訓練、安全な食形態や食事方法の提案を行います。
4. 患者様・ご家族への指導
- 自宅でのトレーニング方法の指導
- コミュニケーション方法の提案
- 食事介助の方法など、日常生活での注意点の説明
5. 他職種との連携
医師、看護師、理学療法士、作業療法士、歯科医師、管理栄養士、薬剤師、MSWなど他の専門職と緊密に連携し、総合的なリハビリテーションを提供します。
〇摂食嚥下チーム、嚥下回診
摂食・嚥下障害に対しては嚥下回診に出席し、他職種との連携し、嚥下造影検査（VF）や嚥下内視鏡検査（VE）などの評価も行います。
教育体制
東京新宿メディカルセンターリハビリテーション室の教育体制
「地域で活躍できるジェネラリストを目指そう」
当院では、様々なリハビリ対象疾患を急性期から回復期まで経験できます。まずは３年程度かけて各チームを回って様々な疾患を担当し、幅広い知識の獲得を目指します。
若手のセラピストだけでなく経験年数豊富なセラピストも多くいますので、新人１年目は、担当のプリセプターがつき、仕事のいろはを指導します。
次のステップとして、自分の専門性を学会発表、研修会への参加、勉強会へ参加などで研鑽していきます。
それぞれ毎年目標を設定してもらい、年に2回リハビリテーション士長と面談し、目標と達成度を話し合います。
個人面談での目標の一部
「登録/認定理学療法士をしっかり更新していきます」「認定作業療法士の取得を目指します。」
「院内の嚥下チームに属し、経口摂取継続可能な環境を整えたいです。」
「英語を学んで外国の方にも対応できるセラピストを目指します。」
「ワークライフバランスを大切にしたいです。」
「仕事と育児を両立していきたいです。」
「院内だけでなく院外の講習会・勉強会にも参加し、臨床技術を高めていきたいです。」
｢他職種と意見を交わすことができる環境での仕事を継続したいです。｣
「急性期から地域生活と一連の流れの中でのリハビリテーションを学んで行きたいです。」
また毎月各チームで症例発表を行っています。
学術発表も行っており、リハビリ職員の学術実績についてはこちらを参照してください。
実績・認定資格
令和６年度所属スタッフ 認定資格等(2024年11月19日現在)
・日本理学療法士協会 専門理学療法士：1名（予防,運動器）
・日本理学療法士協会 認定理学療法士：6名
（運動器,代謝,循環,臨床教育,脳卒中,スポーツ）
・日本理学療法士協会 登録理学療法士：16名
・3学合同呼吸療法認定士認定委員会 呼吸療法認定士：4人
・日本心臓リハビリテーション学会 心臓リハビリテーション指導士：1人
・厚生労働省指定臨床実習指導者講習会 臨床実習指導者：PT 20人 OT 8人